糾明！米国誌紙による本紙攻撃の真相 　学会の正宗批判に利用されたＮＹ地元紙 　　本紙記事を改竄して持ち込んだのは学会員!!

　本紙は、二一二号および二一三号の「鉄槌」欄で、『聖教新聞』『創価新報』と学会の御用新聞『内外タイムス』が展開した
　��『慧妙』は、米国の同時多発テロは、日蓮正宗を批判するゆえに起こった仏罰だ、と論じている�� という本紙誹謗（ひぼう）が、いかに文意・文脈を無視したデタラメなものであるかを、具体的に反証し破折した。
　それを見ていただければわかるように、彼らは、原文にあたれば直（ただ）ちにウソがバレると承知しながらも、平気で文意を改変したり、書いてもいないことを��書いてある�≠ﾆして論じ、もって一般国民をも巻き込んで、本紙や日蓮正宗の信用を失墜（しっつい）せしめんと図（はか）ったのである。
　その、問題の『聖教新聞』（平成十三年十一月一日付）には、
　「��日顕宗は異常なセクト集団�＜Aメリカの有力紙が厳しく糾弾」 という見出しのもと、��ニューヨークの地元紙も『慧妙』の記事を取り上げ、日本のセクト・日蓮正宗は最近、歴史上のブッダよりも、あのウサマ・ビンラディンを想起させる、とまで書いている�≠ﾆ述べられていた。
　だが、批判者潰（つぶ）しに血道を上げる池田創価学会が「ウサマ・ビンラディン」と並び称されるならいざ知らず、日蓮正宗および本紙が、ニューヨークの地元紙からそのように評されるいわれなど、何一つない。
　もし、そういう記述をした一般紙が実在したとしても、『内外タイムス』同様、創価学会の息がかかっていることは、当初から見え見えであった。
　本紙は、このたび、その記事が載（の）っているという『クイーンズ・クーリエ』と『フラッシング・タイムス』の二紙を入手するとともに、背景についての情報を集めた。
　すると、記事自体が悪質なスリカエである上、最初に週刊誌『クイーンズ・クーリエ』（十月二十四―三十日号）に記事を書いたのは、アダム・ジェイ・ガンブルというフリーのジャーナリストで、これが、現役バリバリの学会員（ＳＧＩ会員）であることが判明したのである!!
　ガンブルは、同誌の署名記事で今回のテロに対する各宗派の対応を論じ、その中で��日蓮正宗はビンラディンを想起させる�≠ﾆし、その根拠として、本紙（平成十三年十月一日号）の「降魔の剣」欄で引用した日顕上人猊下のお言葉（注・平成十三年四月十一日のお言葉。近年の日本の世相について言及されたもので、もちろん、テロ事件のことを言われたものではない。別掲参照）を巧みに利用し、
　��（日蓮正宗は）今回のテロは要するに『正法』を信じない人々への報（むく）いであるというのだ�� と結論付けているのである。
　何という姑息（こそく）さ、何という悪質さであろうか。
　ガンブルがこういう記事を書いたというも、その後の『聖教』『新報』の対応を見れば、もともと学会の意図によるものであったことは見え見えである。
　その後に発行された、もう一紙の『フラッシング・タイムス』（フラッシング市の日刊紙）であるが、これも『クイーンズ・クーリエ』と同様に、本紙記事を歪曲（わいきょく）して翻訳し、さらに、��この『慧妙』は、妙説寺の機関紙である�≠ﾆして、ニューヨークのフラッシングにある正宗寺院・妙説寺に地元民からの批判が及ぶような構成にしてある（後に、妙説寺からの抗議により��妙説寺の機関紙�≠ﾆいうことについては訂正文を掲載）。
　ちなみに、この『フラッシング・タイムス』は、『クイーンズ・クーリエ』と同様の論調であり、さらに同じビル内に事務所があることからして、情報源は同一と見て間違いないだろう。
　こうした学会の謀略に、事実関係を確認しようとしたのか、アメリカのいくつかの機関が、本紙記事を直接確認しようとした形跡が残っているが、それにしても、ニューヨーク市民がテロ事件にナーバスになっている今、それを利用して日蓮正宗批判を画策した池田創価学会の所業は、けっして許されることではない。
　こういうことをする学会こそは、非道で邪悪な宗教団体として、いずれ世界中に認知されることになるであろう。

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　『慧妙』（平成十三年十月一日号）の一面記事
■『慧妙』（平成十三年十月一日号）の一面記事の要旨
　日蓮大聖人の御金言には次のように示されている。
　��邪宗謗法の者が国土に充満して正法正師に法難をこうむらせる時、その国土を守護する諸天善神が怒りをなして、大地震等の天変地夭・大疫病・大不況など多くの大災難が相次ぎ起こってくる。しかし、そうした諸天善神の力用をもってしても、邪宗謗法の者が権力者と結託して、まったくその権勢が揺るがない時には、他の国土の諸天善神の力が発動して、前代未聞の大闘諍（大戦争）がこの国を襲い、数多の人が命をなくして、雨のように地獄に堕ちることになる。�＝i趣旨） 　現在の池田創価学会の姿は、まさに、この��邪宗の者が権力者と結託して、正法正師に法難をこうむらせる�¢鰍ﾉ匹敵している（※具体的事実を挙げて検証）。
　九月十一日に発生した米国の同時多発テロについて、国内のマスコミでは、��世界大戦争の危機�≠ﾆか��日本も必ず巻き込まれる�％凵Xと警鐘を鳴らしている。
　これ（同時多発テロ）が、『一閻浮提に起こる』『前代未聞の大闘諍』『他国侵逼難（たこくしんぴつなん）』の兆（きざ）しでないことを祈るばかりだが、大謗法の国土となった日本に、一国総罰の現証は必ず現われる。謗法の学会員は、その諸天の治罰を心から畏れるべきであるし、法華講員はいよいよの折伏をすべきである。

■『慧妙』（平成一三年十月一日号）
　　「降魔の剣」欄で引用した日顕上人猊下お言葉
　（不幸な事件が相次ぐ今の世相について）「これは大きく見れば、正しい仏法を無視することにより、様々な邪法がいろいろな毒薬の用きを生じて、そこにおいて多くの人々が苦しんでいるのであり、私どもはその姿を明らかに観ずることができるのであります」（平成十三年四月十一日）

　昨年十二月二十日、東京地方裁判所において、妙観講講頭･大草一男氏、理境坊住職・小川只道尊師、御法主日顕上人猊下に仕掛けられた謀略訴訟に鉄槌が下された。
　その謀略訴訟とは、女性問題等を含む数々の不行跡から妙観講を除名された元講員・Ｗが、創価学会怪文書の紙上で
　「自分は、妙観講講頭の大草一男氏の命令で、調査会社Ｔ社を使い、反創価学会活動家の梅沢十四夫宅の電話を盗聴した。
　大草氏は指導教師である理境坊住職・小川只道尊師と共謀の上で盗聴を指示したのであり、その決裁を出したのは御法主日顕上人猊下である」 などと、とんでもない狂言を構えたところから始まった。
　そして、この狂言を受けた形で、平成九年六月三十日、被害者（？）梅沢十四夫が原告となって、Ｗ、妙観講講頭大草一男氏、理境坊住職･小川只道尊師、御法主日顕上人猊下を被告として訴えたのが、この謀略訴訟である（もっとも、この梅沢十四夫なる人物、かねてより宗教ゴロとして活動しており、しかも、この裁判に前後して創価学会側に取り込まれていた形跡さえ見られるのである）。
　この謀略訴訟において、裁判所は、大草氏らに全面勝訴の判決を言い渡したのであった。
　そもそも、この「盗聴事件」なるものは、妙観講で除名処分になったＷと創価学会怪文書の二人三脚で仕立てた、デッチ上げストーリーであることが見え見えの事件であった。
　それ故、裁判で出されたＷ側の証言には矛盾やほころびが目立ち、裁判所もその点を見逃さず、Ｗ供述を信用できない、との見解を示したのである。
　すなわち、Ｗ証言では、平成三年、大草氏がＷに盗聴を指示した、とされているが、当時、Ｗは妙観講内で女性問題等にかかる不行跡から役職解任、戒告等の処分を受けており、その後、除名処分に至るまで自ら「大草氏から攻撃され続けてきた」などと述べている。
　裁判所は、「このような時期に大草氏がＷに電話盗聴の指示をすることは不自然である」として、Ｗの証言を一蹴。
　また、Ｗが九州在住の法華講員・桑原年弘氏と電話で話した際の録音テープも証拠として採用されたが、その中でＷは
　「盗聴テープは、僕一人では流しきれないので、複数の法華講員を使って（宗内に）流した」
　「大草に盗聴の罪をかぶせて妙観講をつぶし、小川住職と僕で妙観講の財産を山分けする。無実の者に罪をかぶせることくらい、平気ですよ」
　「学会は、猊下が盗聴に絡んでいることにしたい、と思っているだろうが、猊下は無関係」 などと述べ、自らの謀略を自白していたのである。
　語るに落ちた、とはこのことで、裁判所もこれを重視し、大草氏ら日蓮正宗関係者は、盗聴事件には一切関わりがない旨を認定したのであった。
　この裁判は平成九年六月から今日まで争われてきたが、この間、大草氏は、長野県下で経営していた会社の取引先やメインバンクにまで「盗聴事件の主謀者」として怪文書をバラ撒かれ、結果、退任を余儀なくされたのであった。
　また、このデッチ上げ「盗聴事件」を利用し、『創価新報』『聖教新聞』『第三文明』等の学会系メディアが、御法主上人ならびに小川尊師、大草氏らを犯罪人呼ばわりするなど、人権侵害の限りを尽くしたのも記憶に新しいところである。
　今後、この判決を受けた創価学会が、報道による人権侵害の被害者らにどのように謝罪するのか見ものだが、「人権」が売りの創価学会の化けの皮が剥（は）がれるのは、時間の問題といえよう。
　ともあれ、政権入りによって権力を増大させた創価学会の影響下、種々の裁判で不当判決が下されている状況のもとで、このような完全勝訴判決が下されたということは、それだけ揺るぎようのない判決内容だったということだ。
　御法主上人をはじめとする日蓮正宗関係者に汚名をかぶせた上に、誹謗中傷を重ねてきた創価学会メディアは、潔（いさぎよ）く謝罪広告を載せよ。それが、人間として最低限の良心というものである。

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